安定した取引システム

流動性リスクと株価リターン

流動性リスクと株価リターン
出典: ブルームバーグ及びロードアベット

日本における戦略的資産としての金の適合性

金が投資の主流に近づきつつある。2001 年以来、世界における金の投資需要は年間平均 15%伸びている。その一因は、金地金を裏付けとする上場投資信託(ETF)など、金市場へのアクセスを可能にする新しい投資手法が登場したことにあるが、アジアで中流層が拡大していること、2008 ~ 2009 年の世界的な金融危機を経て、効果的なリスク管理が再び注目されていることも関係している。さらに、外貨準備として金を売買する各国の中央銀行が金の売り越しから買い越しに転じた結果、金の供給が減って需要が膨らみ、需給バランスに約 1000 トンの差が生じていることもある。

こうした政策によって、ポートフォリオのリスク管理の意味が根本的に変わり、投資目標の達成までに長い期間が必要になる恐れがある。
その流れを受け、機関投資家は株式や債券といった伝統的資産の代わりに、オルタナティブ資産を採用するようになった。世界の年金基金のうち、非伝統的資産が占める割合は 2007 年の15%から 2017 年は 25%に上昇した 。 流動性リスクと株価リターン 1

金はこれまで、戦略的資産としてリターンを上げながら損失を軽減してポートフォリオのリスク調整後リターンを高めてきた。市場ストレス時には、流動性を提供して債務の返済も可能にしてきた(図 6 を参照)。

リターンの源泉

金が有効なのは、不透明性が高まっている時期に限らない。1971 年にブレトンウッズ体制が崩壊し、金が自由に取引できるようになってから、金の円建て価格は年間平均 8.2%上昇した(図16 を参照)。また、金の長期的リターンは株式に匹敵し、債券や商品を上回っている(図 1 を参照)。 2

金の価格上昇にはもっともな理由がある。大規模かつ流動性が高い市場で取引されている一方で、希少性も高いということだ。
金の鉱山生産量はこの 20 年間、年間平均 1.4% のペースで増加してきた。その一方で、消費者、投資家、中央銀行が需要拡大に寄与しており、こうした多岐にわたる需要が金の主な強みとなっている。 3

消費者の需要を見ると、インドと中国の金需要合計が世界全体に占める割合は 1990 年代初期に 25%だったのに対し、近年は50%を超えている。 4

ワールド ゴールド カウンシルの調査によれば、金の需要拡大を長期的に牽引してきた最大の原動力の一つは資産の拡大である。その結果、宝飾品やテクノロジー、金地金・金貨の需要にプラスの効果がもたらされてきた。金地金・金貨には長期的な貯蓄という形で効果が表れている。 5

図1:金は長期的にプラスのリターンを上げ、主な資産クラスをアウトパフォーム

図1:金は長期的にプラスのリターンを上げ、主な資産クラスをアウトパフォーム

Sources: Bloomberg, 流動性リスクと株価リターン ICE Benchmark Administration, World Gold Council; Disclaimer

* 2018年12月31日現在。以下の指数をもとにトータルリターンを円建てで算出:JPモルガン・キャッシュ指数、日本円1カ月金利指数、JPモルガンGBI日本指数 (ヘッジなし)、MSCI日本指数トータルリターン、MSCIコクサイ、MSCI新興国株式指数、 ブルームバーグ商品指数、LBMA午後金価格(スポット)。年複利利回りは付表IIを参照。

さらに、投資家らは金を裏付けとするETF や類似商品を採用して金に投資している。金を裏付けとするETF が 2003 年に初めて市場に登場して以来、ETF が保有する金現物は 2500 トンを超え、金額で 11 兆 8000 億円に達している。 6 流動性リスクと株価リターン 流動性リスクと株価リターン

アジアで上場されている金 ETF の残高はこの 5 年間で 48%伸びた。金の現物残高は 26 トン、金額で 1300 億円増えている。

物価上昇率を大きく凌ぐ金の価格上昇

図2:金は歴史的に見て、高インフレ期に上昇

図2:金は歴史的に見て、高インフレ期に上昇

Sources: Bloomberg, World Gold Council; Disclaimer

また、金は著しいインフレ上昇からも投資家を守ってきた。物価上昇率が 3%を超える年には、金価格は実質で平均 16%上昇している(図 2 を参照)。また、オックスフォード・エコノミクスの調査によると、金はデフレ下でも堅調に推移すると考えられている。 7

質の高いハードカレンシー

この 1 世紀の間、金の価値保全効果は主要通貨をいずれも大幅にアウトパフォームしている(図 3 を参照)。それは、主要国がデフォルトに陥ってその国の通貨が急落した時も、金本位制が幕を閉じた時も同じだ。こうした堅調なパフォーマンスを支える理由の一つに、金の地上供給量が長期的にほとんど変わっていないことがある。この 20 年間では、鉱山生産を通じて年間約 1.6%しか増えていない。href="流動性リスクと株価リターン #footnote-8"> 8 これに対して、法定通貨は金融政策を支えるために無制限に発行できる。

図3:金は長期的に主要法定通貨のすべてをアウトパフォーム

図3:金は長期的に主要法定通貨のすべてをアウトパフォーム

Sources: Bloomberg, Harold Marcuse – UC Santa Barbara, World Gold Council; Disclaimer

*2018年12月31日現在。金価格に対する、各通貨の年間平均価格に基づく。
**「マルク」は旧ドイツ帝国の通貨。元々は金マルクと呼ばれ、1914年までは 金本位通貨だった。以後は、紙幣マルクとして知られていた。

有効な分散投資

たとえば、2008 ~ 2009 年にかけての金融危機時には、分散投資手段と長い間目されてきた資産(ヘッジファンドや幅広いコモディティ、不動産など)が株式などのリスク資産とともに売られた。しかし、金はその限りではない。

株式などのリスク資産が大きく下落すればするほど、金はそれら資産と逆相関を示すようになる(図 4 を参照)。しかし、市場の混乱時に金の相関性に助けられるのは投資家だけではない。

図4:株価急落時には、金価格の上昇幅が大きくなる傾向

図4:株価急落時には、金価格の上昇幅が大きくなる傾向

Sources: Bloomberg, World Gold Council; Disclaimer 流動性リスクと株価リターン

金には贅沢品と投資商品という二面性があるため、金の長期的な価格動向は所得の拡大に支えられている。したがって、株価の大幅上昇局面では、株価と金の相関性が高まることもあるとワールド ゴールド カウンシルの調査で明らかになっている。これは資産効果の影響であり、時にはインフレ期待の上昇で相関性が高まることもある。

厚みと流動性がある市場

金は、規模の大きいグローバル市場の恩恵を受けている。ワールド ゴールド カウンシルの試算では、投資家と中央銀行が保有している金現物は約 336 流動性リスクと株価リターン 兆円相当に上る。加えて、証券取引所や相対で取引されているデリバティブの建玉残高が 86 兆円に達する(図 8 を参照)。

さらに、金市場は流動性が高い(図 5 を参照)。金のスポット取引と相対のデリバティブ契約では、1 日の売買高が 5 兆 7000
億円~ 8 兆 5000 億円に上る。また、金先物も世界各国の取引所で取引されており、1 日当たりの売買高は 3 兆 5000 億円から 5 兆 7000 億円に達する。さらに金を裏付けとする ETF があるため、流動性はさらに高まる。日本市場に上場している最大の金 ETF は、1 日当たりの売買高が平均 5 億円に上る。

図5:金の売買高は多くの主要金融資産を上回る

図5:金の売買高は多くの主要金融資産を上回る

Sources: Bloomberg, World Gold Council; Disclaimer

ポートフォリオのパフォーマンスを高める効果

個人投資家の平均的な配分比率で資産を保有してきた日本の投資家がこの 10 年間、ポートフォリオに金を組み入れていたとすれば、投資収益が向上していたはずだ。金を 2.流動性リスクと株価リターン 5%、7.5%、10%組み入れた場合、リスク調整後リターンが上昇した計算になる(図 6 を参照)。

資産配分を分析したところ、日本円ベースの投資家は、分散投資ポートフォリオに金を 2.5%~ 12.5%組み入れると、パフォーマンスのさらなる向上が図れることがわかった(図 7 を参照)。 9 ボラティリティや流動性、資産の集中など、ポートフォリオのリスクが高ければ高いほど、概ねそのリスクを相殺するために前述の範囲内で多くの金を組み入れなければならない。

図6:架空の平均的な年金基金ポートフォリオで金を組み入れると、 リスク調整後リターンが上昇

図6:架空の平均的な年金基金ポートフォリオで金を組み入れると、 リスク調整後リターンが上昇

Sources: Bloomberg, ICE Benchmark Administration, World Gold Council; Disclaimer

*リスク調整後リターンとは、ポートフォリオ全体のリターンを年率換算したボラティリティで 除したものであり、1998年12月~2018年12月の円建てトータルリターン指数と以下のベンチマークに基づく。ポートフォリオの構成は毎年見直した。想定した平均ポートフォリオの 流動性リスクと株価リターン 流動性リスクと株価リターン 資産構成は、企業年金連合会が2019年1月18日に実施した調査に基づく(2017年度のデータを 使用)。資産構成は株式35%(MSCIコクサイが20%、MSCI日本指数が15%)、
債券55%(JPモルガンGBI日本社債が30%、バークレイズ・グローバル総合社債が20%、JPモルガン日本キャッシュ・インデックスが5%)、オルタナティブ資産10%(ヘッジファンド・リサーチ絶対リターン指数が6%、東証のTOPIX不動産業指数が2%、S&P上場プライベートエクイティ指数が2%)であり、円建てトータルリターンに基づく。金のパフォーマンスはLBMA金価格(円建て)に基づき、2.5%、7.5%、10%の金をポートフォリオに組み入れた際には、全資産を比例して圧縮した。2018年12月31日現在。

この分析では、たとえ投資家が想定する金の年間リターンが過去の長期的実績を大きく下回る 2%~ 4%だったとしても、架空のポートフォリオに組み入れる金の最適比率は統計的に有意であることもわかっている(図 7 を参照)。

また、インフレ連動債などの他のインフレヘッジ資産をすでに保有している投資家 10 のほか、不動産やヘッジファンドなどのオルタナティブ資産を保有している投資家 11 でも、同じ結果となった。

金は商品を超越する存在

投資家も投資の実務家も金を商品に分類することが多い。商品指数(S&P ゴールドマンサックス商品指数、ブルームバーグ商品指数など)を構成する品目であれ、ETF の構成銘柄であれ、商品取引所における先物取引であれ、金は商品に入る資産と見なされている。

  • 金の供給源は幅広く厚みがあり、バランスが取れているため、不確実性やボラティリティが抑制されている
  • 金は一般的な商品のように消費されてなくなるわけではないため、地上在庫が継続的に利用されている
  • 金は多くの用途で使用され、世界中で購入されているため、他の資産との相関性が低い
  • 金は贅沢品であると同時に投資商品でもあるため、ポートフォリオの下値保護に有効

図7(a):金は、幅広いリスクに対して、架空ポートフォリオのリスク調整後リターンを大幅に向上させることができる

図7(a):金は、幅広いリスクに対して、架空ポートフォリオのリスク調整後リターンを大幅に向上させることができる

Sources: World Gold Council; Disclaimer

* 1998年12月~2018年12月の以下の各指数の円建て月次トータルリターンに基づく:MSCIコクサイ、MSCI日本、JPモルガンGBI日本社債、バークレイズ・グローバル総合社債、JPモルガン日本キャッシュ・インデックス、ヘッジファンド・リサーチ絶対リターン指数、東京証券取引所、TOPIX不動産業指数、S&P上場プライベートエクイティ指数およびLBMA午後金価格。架空の各ポートフォリオの構成比は、「株式・オルタナティブ資産」と「現金・債券」の比率。例えば、「40/60」は40%を株式、商品、ヘッジファンド、REIT、金で保有し、60%を現金と債券で保有している。ミショーのリサンプリング・効率的フロンティア法に基づく。詳細は、Efficient Asset Management: A Practical Guide to Stock Portfolio Optimization and Asset Allocation, Oxford University Press, January 2008を参照。

図7(b):金は、幅広いリスクに対して、架空ポートフォリオのリスク調整後リターンを大幅に向上させることができる

図7(b):金は、幅広いリスクに対して、架空ポートフォリオのリスク調整後リターンを大幅に向上させることができる

Sources: World Gold Council; Disclaimer

* 1998年12月~2018年12月の以下の各指数の円建て月次トータルリターンに基づく:MSCIコクサイ、MSCI日本、JPモルガンGBI日本社債、バークレイズ・グローバル総合社債、JPモルガン日本キャッシュ・インデックス、ヘッジファンド・リサーチ絶対リターン指数、東京証券取引所、TOPIX不動産業指数、S&P上場プライベートエクイティ指数およびLBMA午後金価格。架空の各ポートフォリオの構成比は、「株式・オルタナティブ資産」と「現金・債券」の比率。例えば、「40/60」は40%を株式、商品、ヘッジファンド、REIT、金で保有し、60%を現金と債券で保有している。ミショーのリサンプリング・効率的フロンティア法に基づく。詳細は、Efficient Asset Management: A Practical Guide to Stock Portfolio Optimization 流動性リスクと株価リターン and Asset Allocation, Oxford University Press, January 2008を参照。

1 Willis Towers Watson, Global Pension Assets Study 2018, 流動性リスクと株価リターン 流動性リスクと株価リターン February 2018 and Global Alternatives Survey 2017, July 2017.

2 その他のリターン指標とパフォーマンスの前年比は付表 II を参照。

3 付表 I のほか、Goldhub.流動性リスクと株価リターン com の需給セクションを参照。

6 2018 年 12 月 31 日時点。詳細は、Goldhub.com を参照。

7 Oxford Economics, The impact of inflation and deflation on the case for gold, July 2011.

8 流動性リスクと株価リターン 付表 I と、Goldhub.com の需給セクションを参照。

9 流動性リスクと株価リターン リチャード・ミショーとロバート・ミショーが開発したリサンプリング・効率最適化法に基づいて分析した。この手法は、従来通りの平均・分散モデルによる最適化に代わる強固な分析法として高く評価されている。Efficient Asset Management: A Practical Guide to Stock Portfolio Optimization and Asset Allocation, Oxford University Press, January 2008 を参照。

著作権およびその他の権利について

© 2019 World Gold Council. All rights reserved. ワールド ゴールド カウンシルとそのシンボルマークは、ワールド ゴールド カウンシルまたはその関連会社の登録商標です。

LBMA 金価格について言及する場合はいずれも、ICE ベンチマーク・アドミニストレーショ ン・リミテッドの許可を得て使用しており、その目的は情報提供のみに限られています。

本レポート内のいずれの情報についても、転載および再配布が明示的に禁じられています。ただし、ワールド ゴールド カウンシルまたは適切な著作権者から書面による事前許可を得、以下の方法に従う場合にはこの限りではありません。

本資料内の統計を使用することは、公正な業界慣行に従って検討および解説(メディアの解説も含む)を目的とする場合に許可され、(i)データまたは分析の限定的部分を抜粋して使用する、かつ(ii)かかる統計を使用する際はいかなる場合においても、ワールド ゴールド カウンシルを出典元として明記し、かつ適切な場合には、出典元としてメタルズ・フォーカス、トムソン・ロイターまたはその他の特定された第三者も明記する、という 2 つの前提条件に従うものとします。

いかなる情報であれ、ワールド ゴールド 流動性リスクと株価リターン カウンシルはその正確性または完全性について保証しません。この情報の使用により直接的または間接的に損失または損害が生じても、ワールド ゴールド カウンシルは一切責任を負いません。

当該情報には、将来予想に関する記述(フォワード・ルッキング・ステートメント)が含まれています。その中には「考える(believe)」「予想する(expect)」「可能性がある(may)」「示唆する(suggest)」または類似する用語を使用しているものがあり、その場合は現時点における予想に基づくものであり、変わる可能性があります。また、かかる記述には多数のリスクおよび不確実性が伴います。将来予想に関する記述はいずれも、実現が保証されていません。ワールド ゴールド カウンシルは将来予想に関する記述を更新する責任を一切負わないものとします。

S&P500一本持ちで大丈夫?リスクを取り過ぎない投資を行う方法とは?:ファンド選び応援セミナーをまるごと再現【4】

(出所)ブルームバーグのデータをもとにアセットマネジメントOne作成
※リスクは日次リターンの標準偏差を、リターンは日次リターンをもとにそれぞれ年率換算して算出しています。(以下同様)
※8資産均等は国内債券、為替ヘッジ先進国債券、新興国債券、国内株式、先進国株式、新興国株式、国内リート、先進国リートを均等の比率で合成。(日次リバランス)
※各資産の使用指数については「当資料における使用指数」をご覧ください。
※上記は過去の情報であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

(図5)資産価格の値動きの例

(図6)GPIFの運用実績(2001年度~2021年度(ただし、2021年度は2021年12月まで))

「時間を味方につける」ことができるのは、個人投資家の特権!

(図7)「投資のソムリエ」と各資産のリスク・リターンの比較(2012年10月25日(設定日前営業日)~2022年2月28日(日次))

(出所)ブルームバーグのデータをもとにアセットマネジメントOne作成
※投資のソムリエは分配金再投資基準価額をもとに計算していますので、実際の基準価額から計算したリスクやリターンとは異なります。(信託報酬控除後の価額です。換金時の費用・税金などは考慮していません。)
※分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を当ファンドに再投資したとみなして計算した理論上のものであり、実際の基準価額とは異なります。
※各資産の使用指数については「当資料における使用指数」をご覧ください。
※上記は過去の情報または運用実績であり、将来の動向や当ファンドの運用成果を示唆・保証するものではありません。

(図8)「投資のソムリエ」の保有期間別リターンの推移(年率)(2012年10月末〜2022年2月末(月次))

出所:アセットマネジメントOne作成
※上記は当ファンドをそれぞれ各月末まで1年間、3年間、5年間保有した場合のリターン(年率)を表します。税引前の分配金を再投資したものとしてリターンを算出しています。
※上記は過去の運用実績から計算したものであり、基準価額の値動きによっては長期保有した場合でもマイナスの投資成果となることがあります。
※上記は過去の情報または運用実績であり、将来の動向や当ファンドの運用成果を示唆・保証するものではありません。

■投資リスク
当ファンドは、値動きのある有価証券等(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金と異なります。

■基準価額の変動要因
資産配分リスク

●当ファンドの実質資産配分において、収益率の悪い資産への配分比率が大きい場合、基準価額が下がる場合があります。
当ファンドは短期金融債等の保有比率を増加させることにより、基準価額の下落リスクの低減をめざして運用を行いますが、当手法が効果的に機能しない場合等により、基準価額の下落リスクを低減できない場合や、市場全体の上昇に追随できない場合があります。
株価変動リスク
●当ファンドは、実質的に株式に投資をしますので、株式市場の変動により基準価額が上下します。
金利リスク
●一般的に金利が上昇すると債券、リートの価格は下落します。当ファンドは、実質的に債券、リートに投資をしますので、金利変動により基準価額が上下します。
リートの価格変動リスク
●リートの価格は、リートが投資対象とする不動産等の価値当該不動産等による賃貸収入の増減、不動産市況の変動、景気や株式市況等の動向などによって変動します。当ファンドは、実質的にリートに投資をしますので、これらの影響を受け、基準価額が上下します。
為替リスク
●当ファンドは実質組入外貨建資産について、弾力的に対円での為替ヘッジを行います。
為替ヘッジを行わない場合、為替変動の影響を受けます。このため為替相場が当該実質組入資産の通貨に対して円高になった場合には基準価額が下がる要因となります。
為替ヘッジを行う場合、為替リスクの低減をめざしますが、為替リスクを完全に排除できるものではなく為替相場の影響を受ける場合があります。なお、実質組入通貨の直接ヘッジのほか、先進国通貨を用いた代替ヘッジを行う場合があり、その場合、通貨間の値動きが異なる場合が想定されますので、十分な為替ヘッジ効果が得られない可能性や、円と当該代替通貨との為替変動の影響を受ける可能性があります。また、為替ヘッジには円金利がヘッジ対象通貨の金利よりも低い場合、その金利差相当分程度のコストがかかることにご留意ください。
信用リスク
●当ファンドが実質的に投資する株式・債券の発行者が経営不安・倒産に陥った場合、当ファンドが実質的に投資するリートが、収益性の悪化や資金繰り悪化等により清算される場合、またこうした状況に陥ると予想される場合等には、投資した資産の価格が下落したりその価値がなくなることがあり、基準価額が下がる要因となります。
流動性リスク
●当ファンドにおいて有価証券等を実質的に売却または取得する際に、市場規模、取引量、取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない場合には、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないことや、値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす可能性があります。
カントリーリスク
●当ファンドの実質的な投資対象国・地域における政治・経済情勢の変化等によっては、運用上の制約を受ける可能性があり、基準価額が下がる要因となります。
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

■お客さまにご負担いただく手数料等について
詳細については、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

流動性リスクと株価リターン 流動性リスクと株価リターン
ご購入時 購入時手数料 購入価額に3.3%(税抜3.0%)を上限として、販売会社が定める手数料率を乗じて得た額となります。
※くわしくは販売会社にお問い合わせください。
ご換金時 換金時手数料 ありません。
信託財産留保額 ありません。
保有期間中
(信託財産から間接的にご負担いただきます。)
運用管理費用
(信託報酬)
ファンドの日々の純資産総額に対して年率1.54%(税抜1.40%)
その他の
費用・手数料
組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の諸費用、外国での資産の保管等に要する費用、監査費用等が信託財産から支払われます。
※その他の費用・手数料については、定期的に見直されるものや売買条件等により異なるものがあるため、事前に料率、上限額等を表示することができません。
※上場不動産投資信託(リート)は市場の需給により価格形成されるため、上場不動産投資信託(リート)の費用は表示しておりません。
※上記手数料等の合計額等については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更となることがあります。
流動性リスクと株価リターン

■ご注意事項等
●当資料は、アセットマネジメントOne株式会社が作成したものです。
●お申込みに際しては、販売会社からお渡しする投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
●当ファンドは、実質的に株式や債券、不動産投資信託証券(リート)等の値動きのある有価証券(外貨建資産には為替変動リスクもあります)に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。このため、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。また、投資信託は預貯金とは異なります。
●当資料は、アセットマネジメントOne株式会社が信頼できると判断したデータにより作成しておりますが、その内容の完全性、正確性について、同社が保証するものではありません。また掲載データは過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。
●当資料における内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更される場合があります。
●投資信託は
(1)預⾦等や保険契約ではありません。また、預⾦保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて、証券会社を通して購⼊していない場合には投資者保護基⾦の対象にもなりません。
(2)購⼊⾦額については元本保証および利回り保証のいずれもありません。
(3)投資した資産の価値が減少して購⼊⾦額を下回る場合がありますが、これによる損失は購⼊者が負担することとなります。

《当資料における使用指数》
【国内債券】NOMURA-BPI総合
【為替ヘッジ先進国債券】FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ベース、為替ヘッジあり)
【新興国債券】JPモルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラス(円換算ベース、為替ヘッジなし)
【国内株式】東証株価指数(TOPIX)(配当込み)
【先進国株式】 MSCIコクサイ・インデックス(除く日本、円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし)
【新興国株式】MSCIエマージング・マーケット・インデックス(円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし)
【国内リート】東証REIT指数(配当込み) 流動性リスクと株価リターン 流動性リスクと株価リターン
【先進国リート】S&P 先進国 REITインデックス(除く日本、円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし)

《指数の著作権等》
● NOMURA-BPI総合の知的財産権その他一切の権利は野村證券株式会社に帰属します。なお、野村證券株式会社は、同指数の正確性、完全性、信頼性、有用性を保証するものではなく、ファンドの運用成果等に関して一切責任を負いません。
● FTSE世界国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営されている債券インデックスです。同指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income LLCが有しています。
● JPモルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラスに関する著作権等の知的財産その他一切の権利はJ.P.モルガン・セキュリティーズ・エルエルシーに帰属します。
● 東証株価指数(TOPIX)、東証REIT指数の指数値およびTOPIX、東証REIT指数にかかる標章または商標は、株式会社JPX総研または株式会社JPX総研の関連会社(以下「JPX」という。)の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用などTOPIX、東証REIT指数に関するすべての権利・ノウハウおよびTOPIX、東証REIT指数にかかる標章または商標に関するすべての権利はJPXが有しています。
● MSCIコクサイ・インデックス、MSCIエマージング・マーケット・インデックスに関する著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。また、MSCI Inc.は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
● S&P 先進国 REITインデックスおよびS&P500は、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLCまたはその関連会社の商品であり、これを利用するライセンスが委託会社に付与されています。S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLC、ダウ・ジョーンズ・トレードマーク・ホールディングズLLCまたはその関連会社は、いかなる指数の資産クラスまたは市場セクターを正確に代表する能力に関して、明示または黙示を問わずいかなる表明または保証もしません。また、S&P 先進国 REITインデックスおよびS&P500のいかなる過誤、遺漏、または中断に対しても一切責任を負いません。

流動性リスクと株価リターン

1. 市場のボラティリティは、よくあること

図 1. 大幅な下落によって、その年のリターンが自動的にマイナスとなるわけではない
S&P500種株価指数のトータルリターンと全体的な下落最大幅の比較、2019年12月31日時点

2. 市場は過去の危機の後、素早い立ち直りを示してきた

出典: ブルームバーグ及びロードアベット

3. 重要なのは「マーケットタイミング」ではなく、市場への投資期間

図2. 市場パフォーマンスが最も良かった日を逃した場合のポートフォリオ状況
S&P500種株価指数での10,000米ドルの年率リターンと伸び率、1994年1月1日-2019年12月31日

分散化を保つ:本稿では株式に注目しましたが、投資家は金融アドバイザーへの相談を定期的に行ってポートフォリオの適切な分散化を確保するべきでしょう(例えば、株式、債券、クレジット、短期/流動性資産の間の戦略的バランスの見極め等)。

集中力を保つ:ボラティリティを乗り越えることは難しいかもしれません。いつまで続くのか、誰にも分からないからです。しかし、ボラティリティが機会を生み出す可能性が高いことも事実です。執筆の時点(2月27日)において、米国株式は直近の高値から10%下落している一方、米国ハイイールド債のクレジットスプレッドは1月中旬の低水準から100ベーシスポイント広がっています。こうした短期的な市場のズレは、主要資産クラスへの魅力的な参入時点になり得るだけでなく、アクティブマネージャーにとって格好の投資機会となる可能性があります。

平静を保つ:報じられているニュースに不安を覚えるかもしれませんが、長期投資家はこれまでにも数々の恐ろしい局面を乗り越えてきました。投資家にとって重要なのは、市場の短期的な動きに反応するよりも、資産アロケーションの対象期間とリスク許容度の適切性を確保することでしょう。

【初心者必見】投資信託のリスクに対して、どのように備えるべきか

プロフィール:
中田FP事務所 代表/CFP®認定者/終活アドバイザー/NPO法人ら・し・さ 正会員/株式会社ユーキャン ファイナンシャルプランナー(FP)講座 講師/元システムエンジニア・プログラマー
給与明細は「手取り額しか見ない」普通のサラリーマンだったが、お金の知識のなさに漠然とした不安を感じたことから、CFP®資格を取得。
現在、終活・介護・高齢期の生活資金の準備や使い方のテーマを中心に、個別相談、セミナー講師、執筆などで活動中。

auじぶん銀行からの商品・サービスのご案内

100円から投資をはじめよう

auカブコム証券

人気記事ランキング

  1. 1 インフレとは何のこと?インフレのメリット・デメリット
  2. 2 ローン返済額みんなの平均はいくら?「住宅購入とお金」全国実態調査
  3. 3 利回り、金利、利子、利息。違いは分かる?
  4. 4 リボ払いは損?仕組みと手数料の計算方法を解説
  5. 5 1日4回のチャンスを狙う!為替が動きやすい時間帯とは

関東、関西在住 小中学生の子どもを持つ親に調査!教育・受験とお金事情
(執筆者:auじぶん銀行)

流動性リスクと株価リターン

【初心者必見】株式投資の配当金の仕組みと受取方法について
(執筆者:中田 真(ファイナンシャルプランナー))

投資信託の性質とは?他の金融商品とのリスク・リターン比較

投資信託の性質

【ご注意】
『みんかぶ』における「買い」「売り」の情報はあくまでも投稿者の個人的見解によるものであり、情報の真偽、株式の評価に関する正確性・信頼性等については一切保証されておりません。 また、東京証券取引所、大阪取引所、名古屋証券取引所、China Investment Information Services、NASDAQ OMX、CME Group Inc.、株式会社FXプライムbyGMO、東京商品取引所、大阪堂島商品取引所、SIX ファイナンシャルインフォメーションジャパン、Dow Jones、Hang Seng Indexes、株式会社bitFlyer 等から情報の提供を受けています。 日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。 『みんかぶ』に掲載されている情報は、投資判断の参考として投資一般に関する情報提供を目的とするものであり、投資の勧誘を目的とするものではありません。 これらの情報には将来的な業績や出来事に関する予想が含まれていることがありますが、それらの記述はあくまで予想であり、その内容の正確性、信頼性等を保証するものではありません。 これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、当社、投稿者及び情報提供者は一切の責任を負いません。 投資に関するすべての決定は、利用者ご自身の判断でなさるようにお願いいたします。 個別の投稿が金融商品取引法等に違反しているとご判断される場合には「証券取引等監視委員会への情報提供」から、同委員会へ情報の提供を行ってください。 また、『みんかぶ』において公開されている情報につきましては、営業に利用することはもちろん、第三者へ提供する目的で情報を転用、複製、販売、加工、再利用及び再配信することを固く禁じます。

【ご注意】『みんかぶ』における「買い」「売り」の情報はあくまでも投稿者の個人的見解によるものであり、情報の真偽、株式の評価に関する正確性・信頼性等については一切保証されておりません。 また、東京証券取引所、名古屋証券取引所、China Investment Information Services、NASDAQ OMX、CME Group Inc.、東京商品取引所、大阪堂島商品取引所、 S&P Global、S&P Dow Jones Indices、Hang Seng Indexes、bitFlyer 、NTTデータエービック、ICE Data Services等から情報の提供を受けています。 日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。 『みんかぶ』に掲載されている情報は、投資判断の参考として投資一般に関する情報提供を目的とするものであり、投資の勧誘を目的とするものではありません。 これらの情報には将来的な業績や出来事に関する予想が含まれていることがありますが、それらの記述はあくまで予想であり、その内容の正確性、信頼性等を保証するものではありません。 これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、当社、投稿者及び情報提供者は一切の責任を負いません。 投資に関するすべての決定は、利用者ご自身の判断でなさるようにお願いいたします。 個別の投稿が金融商品取引法等に違反しているとご判断される場合には「証券取引等監視委員会への情報提供」から、同委員会へ情報の提供を行ってください。 また、『みんかぶ』において公開されている情報につきましては、営業に利用することはもちろん、第三者へ提供する目的で情報を転用、複製、販売、加工、再利用及び再配信することを固く禁じます。

関連記事

よかったらシェアしてね!
  • URLをコピーしました!
  • URLをコピーしました!

コメント

コメントする

目次
閉じる