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オプション取引方法

オプション取引方法
しかし、 レバレッジ倍率が高いと、ちょっとした下落で預け入れた資金(証拠金)を没収されてしまい、取引を続けることができなくなります。
そのため、レバレッジ倍率は必ずしも高ければいいというわけではないのです。

外国株式オプションの取引方法を教えてください。

■外国為替証拠金取引は各通貨の価格を、貴金属証拠金取引は各貴金属の価格を指標とし、それらの変動に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。また、売買の状況によってはスワップポイントの支払いが発生したり、通貨の金利や貴金属のリースレート等の変動によりスワップポイントが受取りから支払いに転じたりすることがあります。外国為替証拠金取引の手数料については、無料のスタンダードと有料のアクティブトレーダーの二コースがあります。アクティブトレーダーでは取引金額に一定の料率(ステージ1: 0.003%、ステージ2: 0.002%、ステージ3: 0.001%)を掛けて求めた手数料が新規/決済それぞれで課金されます。さらにステージ2と3ではお支払いいただいた手数料の月間合計額が月額標準金額(ステージ2: 6万円、ステージ3: 20万円)に満たない場合は、その差額を追加で徴収させていただきます。ミニマムチャージの設定はありません。ステージはお客様ご自身で事前に選択していただき、月単位で適用されます。変更する場合は翌月以降の月の初日から有効となり、原則として月の途中で変更することはできません。貴金属証拠金取引の手数料についても、無料のスタンダードと有料のアクティブトレーダーの二コースがあります。ただしスタンダードではミニマムチャージが設定されています。アクティブトレーダーの手数料は外国為替証拠金取引と同様の仕組みになります。なお、ステージ2と3における手数料の月間合計額の計算では、外国為替証拠金取引と貴金属証拠金取引で発生した手数料が合算されます。
■外国為替オプション取引は外国為替証拠金取引の通貨を、貴金属オプション取引は貴金属証拠金取引の貴金属を原資産とし、原資産の値動きやその変動率に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。また、オプションの価値は時間の経過により減少します。手数料については、外国為替オプション取引・貴金属オプション取引ともに無料です。なお、オプションの売り側は権利行使に応える義務があります。
■株価指数CFD取引は株価指数や株価指数を対象としたETFを、個別株CFD取引は個別株や個別株関連のETFを、債券CFD取引は債券や債券を対象としたETFを、その他証券CFD取引はその他の外国上場株式関連ETF等を、商品CFD取引は商品先物取引をそれぞれ原資産とし、それらの価格の変動に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。また、建玉や売買の状況によってはオーバーナイト金利、キャリングコスト、借入金利、配当等調整金の支払いが発生したり、通貨の金利の変動によりオーバーナイト金利が受取りから支払いに転じたりすることがあります。手数料については、東京証券取引所上場株式を原資産とするCFD取引の日計り取引は「取引金額×0.05%」の手数料がかかり、建玉を持ち越した場合、キャッシュバック方式により、売買手数料は無料です。ETFを原資産としない株価指数CFD取引と商品CFD取引では売/買、新規/決済の別にかかわらず無料ですが、それ以外は有料となり「取引金額×一定料率」または「取引数量×一定金額」で求めた手数料がかかります。ただし、手数料の合計額が当社の定める最低手数料に満たない場合は、手数料に代えて最低手数料を徴収させていただきます。手数料の料率や金額または最低手数料は取引所や銘柄などによって異なります。
■上記全ての取引においては、当社が提示する売価格と買価格にスプレッド(価格差)があり、お客様から見た買価格のほうが売価格よりも高くなります。
■先物取引は各原資産の価格を指標とし、それらの変動に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。手数料については、売買手数料と取引所手数料が新規/決済のそれぞれで課金されます。売買手数料は注文単位当りで定められています。ただし、手数料の合計額が当社の定める最低手数料に満たない場合は、手数料に代えて最低手数料を徴収させていただきます。また、建玉を翌日に持ち越すとキャリングコストが発生します。
■外国株式オプション取引は、対象とする外国上場株式の市場価格あるいは当該外国上場株式の裏付けとなっている資産の価格や評価額の変動等に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。また、対象とする外国上場株式の発行者の信用状況の変化等により、損失が発生することがあります。なお、オプションを行使できる期間には制限がありますので留意が必要です。さらに、外国株式オプションは、市場価格が現実の市場価格等に応じて変動するため、その変動率は現実の市場価格等に比べて大きくなる傾向があり、意図したとおりに取引ができず、場合によっては大きな損失が発生する可能性があります。また取引対象となる外国上場株式が上場廃止となる場合には、当該外国株式オプションも上場廃止され、また、外国株式オプションの取引状況を勘案して当該外国株式オプションが上場廃止とされる場合があり、その際、取引最終日及び権利行使日が繰り上げられることや権利行使の機会が失われることがあります。対象外国上場株式が売買停止となった場合や対象外国上場株式の発行者が、人的分割を行う場合等には、当該外国株式オプションも取引停止となることがあります。また買方特有のリスクとして、外国株式オプションは期限商品であり、買方がアウトオブザマネーの状態で、取引最終日までに転売を行わず、また権利行使日に権利行使を行わない場合には、権利は消滅します。この場合、買方は投資資金の全額を失うことになります。また売方特有のリスクとして、売方は証拠金を上回る取引を行うこととなり、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。売方は、外国株式オプション取引が成立したときは、証拠金を差し入れ又は預託しなければなりません。その後、相場の変動や代用外国上場株式の値下がりにより不足額が発生した場合には、証拠金の追加差入れ又は追加預託が必要となります。また売方は、権利行使の割当てを受けたときには、必ずこれに応じなければなりません。すなわち、売方は、権利行使の割当てを受けた際には、コールオプションの場合には売付外国上場株式が、プットオプションの場合は買付代金が必要となりますから、特に注意が必要です。さらに売方は、所定の時限までに証拠金を差し入れ又は預託しない場合や、約諾書の定めによりその他の期限の利益の喪失の事由に該当した場合には、損失を被った状態で建玉の一部又は全部を決済される場合もあります。更にこの場合、その決済で生じた損失についても責任を負うことになります。外国株式オプション取引の取引手数料については、1ロットあたり3.0米ドルが一回の取引ごとに課金されます。その他にも取引所手数料やキャリングコストなど様々な費用がかかります。手数料の詳細は、発注前の取引画面でご確認ください。外国株式オプション取引(売建て)を行うにあたっては、所定の証拠金を担保として差し入れ又は預託していただきます。証拠金率は各銘柄のリスクによって異なりますので、発注前の取引画面でご確認ください。
■上記全ての取引(ただしオプション取引の買いを除く)は、取引証拠金を事前に当社に預託する必要があります。取引証拠金の最低必要額は取引可能な額に比べて小さいため、損失が取引証拠金の額を上回る可能性があります。この最低必要額は、取引金額に対する一定の比率で設定されおり、口座の区分(個人または法人)や個別の銘柄によって異なりますが、平常時の比率は4%から20%が適用されます。ただし法人が行う外国為替証拠金取引については、金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第27項第1号に規定される定量的計算モデルを用いて通貨ペアごとに算出(1週間に1度)した比率を下回らないように当社が設定します。
■上記全ての取引(ただしオプション取引の買いを除く)は、損失が無制限に拡大することを防止するために自動ロスカット(自動ストップロス)が適用されますが、これによって確定した損失についてもお客様の負担となります。また自動ロスカットは決済価格を保証するものではなく、損失がお預かりしている取引証拠金の額を超える可能性があります。
■外国証券売買取引は、買付け時に比べて売付け時に、価格が下がっている場合や円高になっている場合に損失が発生します。手数料については、「取引金額×一定料率」又は「取引数量×一定金額」で求めた手数料が一回の取引ごとに課金されます。ただし手数料の合計額が当社の定める最低手数料に満たない場合は、手数料に代えて最低手数料を徴収させていただきます。また取引所手数料等の追加費用がかかる場合があります。
■取引にあたっては、取引説明書および取引約款を熟読し十分に仕組みやリスクをご理解いただき、発注前に取引画面で手数料等を確認のうえ、ご自身の判断にてお取引をお願いいたします。

サクソバンク証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第239号
加入協会/日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本投資者保護基金、日本商品先物取引協会

オプション取引、はじめに読むべきキソのキソ

オプション初心者向け戦略

日経225オプションは日経平均株価(日経225)の将来の価格を予想し、予想通りに動けば利益、反対に行けば損失という商品です(※)。
要は上がるか下がるか、予想するのです。イベントや決算前には多くの人が日経平均がどちらに動くか考えますよね。とすると、現物株や先物取引と根本はそんなに変わらないんです。
ではなぜむずかしくなってしまうのか、それはオプションにたくさんの種類があるからでしょう。
その中からきちんと選べば、【損失限定で利益は無限大!】という魅力的なポートフォリオを組むことができます。
このページではその鍵となる、オプションの選び方まで簡単に解説します。

  • オプションの市場価格は、必ずしも日経平均株価(日経225)に連動するとは限りません。予想通りに動いたとしても、購入価格や様々な要因により利益が得られない場合があります。

なんとなくでいい ~2種類のオプションを覚えよう~

まずはイメージ ~簡単3ステップ~

買ったら売る、売ったら買う、オプションも株式や先物と同じです。
ここでは、買いから入ることを想定します。
まず下の図で、「予想→購入→売却」の流れをつかみましょう(※)。

  • 上の図は損益関係をシンプルに示した一例であり、思惑通りに相場が動いたとしても必ず利益になることを保証するものではありません。
  • 通常、オプションのコールもプットも基本的に時間の経過に伴い時間的価値が徐々に減少し、オプション価格は下落していきます。従って、日経平均株価(日経225)が思惑通りに動いたとしても、時間価値の減少による価格の下落幅が大きければ損失となる可能性があります。
  • 日経平均株価(日経225)のボラティリティの大幅な変動等により、全価格帯のコール/プットが急落し、損失が生じる可能性があります。
  • オプション取引には別途手数料がかかります。

利益は?リスクは? ~買いから入る~

買うには株でも先物でもまず支払いをしますよね。オプションでも同様です。
購入する際に支払う代金を「プレミアム」と呼び、1単位あたり1円から値段がついています。そしてオプションは1,000単位から取引が可能です。
つまり、実際には最低でも1,000単位購入することとなるので、1円のオプションの場合、支払は1,000円となります。

実際の板で見てみましょう。原資産である日経平均株価(日経225)が23,887円のときの、オプションのプレミアムはいくらでしょうか。
オプション価格は125円刻み、一番近い価格の欄を探します。今回、一番近いのは真ん中の23,875円となります。
行使価格の欄が、いわば予想価格です。上がると思ったらコールの欄、下がると思ったらプットの欄を見ます。
仮に、以下の2パターンで値動きを予想したとしましょう。

  • 2018年9月21日時点の10月限、残存日数20日の板情報

~ご参考~ オプション取引方法 上昇相場でプレミアムはどう動いたのか
短期で返済したとしましょう。
3営業日で、日経平均株価(日経225)が24,033円まで値上がりしました。
行使価格の欄で日経平均株価(日経225)の現在値と一番近いのは、中央に囲った24,000円となります。

  • 2018年9月27日時点の10月限、残存日数14日の板情報

(①下落予想の場合)
110円だった23,125円のプットのプレミアムが、56円になっています。
プット買いでは、(56-110)×1,000=▲54,000円の損失となっています。
(②上昇予想の場合)
一方で、24,625円のコールのプレミアムが、57円から70円まで値上がりしています。
コールの買い戦略では、(70-57)×1,オプション取引方法 000=13,000円の利益が出そうです。
購入したコールオプションの行使価格である24,625円にタッチはしていないものの、この時点で売れれば利益が出るのが、オプション取引のおもしろいところです。
このケースでは、はじめの図の通り“上昇前のコール買い”でシンプルに利益が出ています。

オプション取引方法
日経平均 ①プット ②コール
21日(金)の価格 23,887 110 57
27日(木)の価格 24,033 56 70
手数料(税込) - 415 396
差損益 146 -54,415 12,604

では何を買ったらいいの? ~予想する、資金を確認する~

  • SQ日とはいわゆる満期日のことです。取引が可能なのは各SQ日の前営業日まで、という点も忘れずに押さえておきましょう。
  • オプション取引方法
  • SQ日までオプションを持っていた場合、その日の日経平均株価(日経225)の始値から特別に算出されたSQ値と呼ばれる値で、自動で清算されます。
  • ちなみに日経225先物ラージのSQは毎3,6,9,12月のみなので、オプションと混同しないようにしましょう

そして、呼び方が独特です。11月の第2金曜日がSQのものを11月限(がつぎり)、12月のものを12月限(がつぎり)といいます。
何月限(がつぎり)を売買するのかは、相場観に合わせて選択します。
期限の8ヶ月前からは全銘柄が取引が可能になります。
直近に期限を迎えるものが頻繁に売買されることが多いですが、SQ日が近づくにつれて次の限月に取引の中心が移っていくのも特徴です。

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